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2025.03.03

VIEと東京建物、ウェルビーイングの新たな取り組みでワークブース「VIE POD」を導入

TOFROM YAESU TOWERにVIEが参画、VIE PODやニューロミュージックで生産性向上を支援

次世代型ウェアラブル脳波計の開発とニューロテクノロジーの社会実装を行うVIE株式会社(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役:今村 泰彦、以下「VIE」)は、東京建物株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役 社長執行役員:小澤 克人、以下「東京建物」)とともに、働く人々のウェルビーイング向上を目的とした新たな取り組みを開始しました。

東京建物が権利者の方々と共に推進する「TOFROM YAESU TOWER」は、東京駅前における地上51階建ての超高層複合タワーからなる大規模再開発事業です。本プロジェクトでは、オフィス環境の向上と多様な働き方を支援するためのさまざまな施策が導入されます。このプロジェクトにおいて、VIEはニューロテクノロジーを活用した可動式ワークブース「VIE POD」やニューロミュージックを提供し、働く人々の集中力向上やストレス軽減をサポートすることで、快適で生産性の高いワークプレイスの創出に貢献します。

※可動式ワークブースVIE POD : https://lp.vie.style/vie-pod

 

東京建物が取り組む「TOFROM YAESU TOWER」

東京建物は、権利者の方々と共に東京・八重洲において、「TOFROM YAESU TOWER」を推進しています。本プロジェクトでは、ウェルビーイングを軸としたまちづくりを進め、働く人々が快適に過ごせるワークプレイスの創出や、多様な働き方の実現を目指した都市開発を展開しています。その一環として、13階に入居企業向けのオフィスサポートフロア「Wab.(ワボ)」を設置し、ワーカーが健康的かつ快適に働ける環境づくりを進めています。

このフロアでは、キリンホールディングスと協業し、免疫機能をサポートする食事を提供するほか、ワーカー同士の交流を促進するイベントキッチンを導入します。さらに、集中作業やディスカッションに適したワークスペースを整え、気分を切り替えながら効率よく働ける環境を実現します。

※参考:https://tatemono.com/news/20250303.html

 

VIEが取り組むニューロテクノロジーを活用したウェルビーイング支援

VIEは、ニューロテクノロジーを活用した環境設計を通じ、働く人々の集中力向上やストレス軽減を支援するソリューションを提供しています。

可動式ワークブース「VIE POD」

VIE PODは、可動式ワークブースでニューロミュージックと映像コンテンツを活用し、脳のリズムをととのえることで、集中しやすく、リラックスできる環境を提供します。

今回、TOFROM YAESU TOWER内に29台のVIE Podを導入することが決まりました。周囲の音を遮断しながら、ニューロミュージックの効果で短時間でも集中力を高めるだけでなく、穏やかな音や映像の刺激が心を落ち着かせ、ストレスの軽減にもつながります。個人作業やリモート会議の場として活用できるほか、仕事の合間にリフレッシュしたいときや、リラックスしながら気分を整えたいときにも適した空間を提供します。

 

法人向けニューロミュージック配信プラットフォーム「VIE Tunes for Biz」

VIE Tunes for Bizは、オフィスやワークスペースの音環境をニューロミュージックで最適化する法人向けプラットフォームです。エリアや時間帯に応じて最適な音楽を提供することで、集中しやすく、リラックスできる環境を整えます。働く人々のパフォーマンスを向上させ、チームの一体感を強化することで、より良い職場環境の実現につながります。

今後もより多くの企業や施設への展開を進め、働く人々のパフォーマンス向上を支える新たな環境づくりに取り組んでいきます。

お問い合わせ

VIE PODの導入や、ニューロミュージックを活用したウェルビーイング施策にご興味をお持ちの企業様は、以下よりお問い合わせください。

info@vie.style

 

東京建物株式会社

東京建物は、1896年(明治29年)創業の日本で最も歴史ある総合不動産会社です。現在、2030 年を見据えた長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」を掲げ、事業を通じて「社会課題の解決」と「企業としての成長」をより高い次元で両立することで、すべてのステークホルダーにとっての「いい会社」の実現を目指しています。そして、まちづくりにおいては、まちの歴史や文化、環境と調和し、そのまちにかかわる人びとやパートナーとともに持続的な成長を目指していく「サステナブルなまちづくり」という考えのもと、デベロッパーとしての幅広い事業を通じて様々な取り組みを行っています。

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